救急処置マニュアルとは、院内外で発生する心停止、呼吸停止、ショック、意識障害、アナフィラキシー、けいれん、外傷などの緊急事態に対し、発見から応援要請、初期評価、処置、引き継ぎ、記録までの流れを定める実務文書です。単なる手技集ではなく、限られた時間に複数職種が迷わず行動するための共通言語として機能します。
特に院内急変では、最初に患者の異常を認識したスタッフが、必ずしも救急・集中治療を専門とするとは限りません。連絡先が分からない、救急カートの位置を知らない、誰が胸骨圧迫を開始し、誰が記録し、誰が家族対応を担うのか曖昧といった状態では、処置の開始やチーム形成が遅れます。マニュアルは個人の経験に依存する対応を減らし、初動の再現性を高めるために必要です。
救急蘇生に関する国内の標準的な基盤として、日本蘇生協議会の「JRC蘇生ガイドライン2020」には一次救命処置(BLS)が収載され、日本救急医療財団の「救急蘇生法の指針2020(医療従事者用)」は、同ガイドラインに基づく医療従事者向けの救命処置・集中治療の標準テキストと位置付けられています。さらに、2026年にはJRC蘇生ガイドライン2025が刊行されているため、既存マニュアルは作成日だけで安心せず、参照する指針・教育資料の改訂状況を定期的に確認することが重要です。
webview.isho(https://webview.isho.jp/book/detail/abs/10.11477/9784260662789)
マニュアルの最初には、誰が読んでも実行順序を追える初動アルゴリズムを置きます。文章だけを連ねるのではなく、「発見者が行うこと」「最初に到着した応援者が行うこと」「リーダーが確認すること」を時系列で分けると、急変時の認知負荷を下げられます。院内であれば、病棟や外来、透析室、検査室、待合、駐車場など、発生場所にかかわらず通用する共通手順を先頭に記載する設計が有用です。
心停止が疑われる患者への対応では、周囲と救助者の安全を確認し、反応を確認した後、応援要請と除細動器・救急カート等の手配を速やかに進めます。正常な呼吸がない、または正常な呼吸かどうか判断に迷う場合は心肺蘇生を開始するという考え方が、救急蘇生法の指針に示されています。医療従事者向けのマニュアルでは、呼吸確認に時間をかけすぎないこと、応援を待って処置開始を遅らせないこと、除細動器の到着後に胸骨圧迫の中断を最小化することを、短い命令文で明示します。
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| 項目 | 基準・内容 | 備考 |
|---|---|---|
| 安全確認 | 救助者、患者、周囲の安全と感染曝露の危険を確認する | 個人防護具の装着場所と必要物品を施設内で統一する |
| 反応・呼吸の評価 | 反応を確認し、正常な呼吸がない、または判断に迷う場合は心停止を疑う | 評価の長時間化を避け、応援要請と並行して進める |
| 応援要請 | 院内緊急コール、救急チーム、医師、救急カート、除細動器を要請する | 電話番号、内線、発報文例、所在地を具体的に記載する |
| 一次救命処置 | 高品質な胸骨圧迫を開始し、必要に応じて換気・除細動へ移行する | 処置者の交代、圧迫中断の管理、機器担当を明確にする |
| 記録と引き継ぎ | 発見時刻、処置開始時刻、リズム、除細動、薬剤、反応を時系列で残す | 記録担当者と使用する記録用紙・電子記録の場所を定める |
胸骨圧迫、人工呼吸、AEDまたは除細動器の具体的な実施方法は、所属施設の教育体制、職種ごとの業務範囲、保有機器、最新の公的・専門団体の指針に合わせて記載します。古い教材の数値や手順を転記するのではなく、採用しているガイドラインの版、院内研修で教える内容、各部署に実在する資器材を照合して整合性を確認してください。
救急処置マニュアルの実用性は、医学的に正しい手順だけでは決まりません。急変現場で「誰が何をするか」を決めておかなければ、同じ行為に人が集中する一方、記録、薬剤準備、気道管理、検査連絡、家族対応などが抜け落ちるおそれがあります。役職名ではなく、到着順でも運用できる役割名で整理すると、夜勤帯や少人数配置でも使いやすくなります。
例えば外来では、受付職員が来院者の異変を最初に発見する可能性があります。この場合、受付担当者向けには「大声で応援を呼ぶ」「院内緊急番号へ連絡する」「除細動器を持参するよう依頼する」「患者を一人にしない」といった短い行動カードを用意し、医療職到着後の役割移行も記載します。一方、病棟ではナースコール、当直医、ラピッドレスポンスチーム、コードブルーチームなど、施設固有の起動ルールを明記する必要があります。
役割分担の文章には、曖昧な表現を避けます。「必要時に連絡する」ではなく、「反応がなく正常な呼吸がない、または呼吸評価に迷う場合は、発見者または近くの職員が院内緊急番号へ『コード○○、場所、患者の状態、折り返し内線』を連絡する」のように、起動条件、連絡手段、伝達内容を一つの手順として示します。
救急処置マニュアルは、心停止対応だけで完結させないことが重要です。実際の現場では、心停止に至る前の呼吸状態悪化、循環不全、意識変容、急性アレルギー反応などを早期に把握して介入できるかどうかが、重症化を防ぐ鍵になります。ただし、病態別ページを増やしすぎると緊急時に探せなくなるため、「共通の初期評価」と「頻度・危険度の高い病態別補足」を分ける構成が適しています。
共通の初期評価としては、気道、呼吸、循環、中枢神経・意識、全身観察の順に異常を見出すABCDEアプローチを採用し、観察項目、異常所見、報告すべき情報を簡潔に提示します。医療従事者用の文書では、患者の基礎疾患、治療内容、薬剤投与歴、アレルギー歴、急変前のバイタルサイン推移、DNAR等の治療方針に関する院内記録も、確認可能な範囲で迅速に参照する運用を定めます。治療制限に関する意思決定は、救命処置の開始判断と混同せず、院内規程、患者の有効な意思表示、担当医・責任者への連絡手順に沿って取り扱う必要があります。
アナフィラキシーを扱う場合は、原因物質への曝露中止、応援要請、気道・呼吸・循環の評価、体位管理、施設で定めた薬剤・投与手順、救急搬送または上位チームへの引き継ぎを、一連の流れとして記載します。けいれんでは、転落・外傷・誤嚥の予防、発作開始時刻、持続時間、発作様式、意識回復状況の観察を標準化します。誤嚥・窒息では、年齢や意識状態に応じた対応、異物除去後も医療評価を要する可能性、記録すべき経過を明確にします。
これらの病態別手順は、診療科の慣行だけで作成せず、救急部門、看護部、薬剤部、医療安全管理部門、必要に応じて小児・産科・透析・放射線・内視鏡などの関連部署でレビューすることが望まれます。日本救急医療財団の刊行情報では、救急蘇生法の指針2020(医療従事者用)において、正常な呼吸の判断に迷う場合のCPR開始、院外心停止時の声門上気道デバイス、薬物投与経路としての末梢静脈路、新生児蘇生時のブリーフィング、妊産婦蘇生、感染対策などが扱われています。対象患者や場面ごとの差を意識し、施設マニュアルでも必要な補足を行うことが大切です。
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完成した救急処置マニュアルを共有フォルダに保存するだけでは、急変時に機能しません。実効性を確保するには、定期的なBLS訓練、急変想定のシミュレーション、部署単位の資器材確認、訓練後のデブリーフィングを組み合わせます。教育の到達目標は、手技を暗記することだけでなく、異常の認識、適切な応援要請、閉ループコミュニケーション、役割の引き受けと交代、記録・引き継ぎを含めるべきです。
シミュレーションでは、実際の勤務帯と導線を想定します。たとえば「夜勤中に個室で反応のない患者を発見」「外来待合で胸痛と冷汗を訴える患者が倒れる」「造影剤投与中に呼吸苦と血圧低下が出現」といった場面を設定し、誰が最初に気付き、何分で応援が届き、救急カートや除細動器に到達できるかを確認します。訓練後には、個人の失敗探しではなく、連絡番号の認知、物品配置、指示の聞き取りやすさ、記録用紙の視認性など、システム改善に結び付ける視点が必要です。
改訂管理では、文書の表紙またはフッターに、版数、作成日、改訂日、承認部署、次回見直し予定日、参照ガイドラインを記載します。医療機器の更新、救急カートの配置変更、院内コールの変更、薬剤採用の変更、感染対策の見直し、ガイドライン改訂があれば、該当箇所を速やかに見直します。JRC蘇生ガイドライン2025は2026年7月に電子版が発売され、救急蘇生に関する標準が更新されています。旧版のマニュアルを運用している場合は、現場の教育資料・手順書との相違を確認し、組織の承認手続きを経て段階的に更新することが重要です。
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救急処置は、自己心拍再開、症状の改善、救急隊または上位チームへの引き継ぎで一区切りになりますが、そこで記録が不十分だと、その後の治療、安全管理、家族説明、事例検討に支障が生じます。したがってマニュアルには、処置の内容だけでなく、誰が、何を、いつ記録するかを組み込みます。時刻の記載は後からの推測ではなく、可能な限り現場で担当者が記入する運用が基本です。
最低限の記録項目としては、発見時の患者状態、反応・呼吸・脈拍などの初期所見、急変を認識した時刻、応援要請時刻、CPR開始時刻、モニター所見、除細動の実施時刻と回数、気道管理、酸素投与、投与薬剤、バイタルサインの変化、自己心拍再開の有無、搬送開始時刻、引き継ぎ先、関与した職員が挙げられます。電子カルテと紙の急変記録用紙を併用する施設では、どちらをリアルタイム記録に使い、どの時点で電子記録へ反映するかも決めておく必要があります。
引き継ぎでは、状況、背景、評価、提案を整理するSBAR形式を利用すると、情報量が多い急変場面でも伝達の抜けを減らせます。例として、「個室で意識消失を発見。反応なく正常呼吸なし。○時○分にCPR開始、○時○分に除細動を実施。基礎疾患と直近の治療は○○。現在のリズム、バイタル、投与済み薬剤、必要な次の対応は○○」と伝えます。搬送先や救急チームが到着する前に、患者識別情報、経過、処置時系列、アレルギー、治療方針をそろえておくことが、安全な継続治療につながります。
救急処置マニュアルは、最終的には現場で瞬時に開けて、迷わず使えることが最も重要です。根拠となる蘇生ガイドラインを尊重しながら、自施設の人員、設備、連絡網、患者層に合わせ、初動・役割・病態別対応・記録を一つの運用として設計してください。医療安全部門と連携し、訓練で見つかった問題を改訂に反映し続けることで、文書は非常時に役立つ実践的な基盤になります。