国立長寿医療研究センターに学ぶフレイル評価と予防

国立長寿医療研究センター フレイルの基礎知識と核心ガイド

フレイルとは何か：国立長寿医療研究センターが示す位置づけ

フレイルは、加齢や疾患、低栄養、活動量低下、孤立など複数の要因を背景として、身体的・精神心理的・社会的な予備能力が低下した状態を指します。単に「高齢で体力が落ちた」という現象ではなく、小さなストレスへの耐性が低下し、転倒、入院、障害、要介護状態、死亡などの健康上の不利益につながりやすくなった状態として理解することが重要です。
国立長寿医療研究センターは、フレイルを健常な状態と要介護状態の間に位置する段階として提示しています。重要なのは、フレイルが固定的な終末段階ではなく、適切な評価と介入により改善が期待できる段階であることです。したがって医療従事者には、明らかなADL低下や要介護認定後に対応するだけでなく、プレフレイルを含む早い時期から変化を見いだし、生活機能の回復・維持を支える視点が求められます。
フレイルは身体面だけで説明できません。筋力低下、歩行速度低下、体重減少といった身体的フレイルに加え、抑うつ、認知機能低下、意欲低下、独居、社会参加の減少、経済的困難、家族支援の乏しさなどが相互に影響します。例えば、膝痛による外出控えを契機に活動量が減り、食欲低下と筋量低下が進み、人との交流が途絶えて抑うつ傾向が強まるという経過は、臨床・地域の双方で珍しくありません。
国立長寿医療研究センターのフレイル研究部は、老化プロセスを踏まえ、心身の自立を支える研究と啓発を掲げています。そこでは、老いに抗うのではなく、加齢に伴う変化と付き合いながら暮らす「ウィズエイジング」の視点も重視されています。フレイル対策は、機能低下を数値で測ることにとどまらず、本人が大切にしている生活行為、役割、社会とのつながりを維持できるように支える実践です。国立長寿医療研究センター フレイル研究部

J-CHS基準と基本チェックリストによるスクリーニング

フレイル評価の代表的な枠組みの一つが、FriedらのCardiovascular Health Study（CHS）基準です。国立長寿医療研究センターでは、この国際的に広く使われる概念を日本人高齢者に適した指標へ修正した日本版CHS基準、すなわちJ-CHS基準を提示しています。J-CHS基準は、体重減少、筋力低下、疲労感、歩行速度低下、身体活動量低下という5要素から身体的フレイルを捉える枠組みです。
医療機関では、外来の限られた時間で全項目を厳密に測定することが難しい場合があります。そのため、受付時の問診、看護師による予診、リハビリテーション職による身体機能評価、薬剤師による服薬・栄養状況の聞き取りなど、職種ごとに得られる情報を連結させる運用が有用です。握力や歩行速度の測定結果だけで結論づけず、「最近やせた」「疲れやすい」「家から出なくなった」「買い物や調理がおっくうになった」といった本人・家族の訴えを評価に統合します。
国立長寿医療研究センターは、厚生労働省が介護予防目的で作成した25項目の基本チェックリストについて、8項目以上の該当をフレイル判定の目安として提案しています。基本チェックリストは、生活機能、運動器機能、栄養、口腔機能、閉じこもり、認知機能、こころの健康などを横断的に確認できるため、身体的フレイルの評価だけでは見逃しうる課題の把握にも役立ちます。

評価結果は診断名の付与だけを目的にせず、介入計画へつなげる必要があります。たとえば、J-CHS基準で体重減少・活動量低下・疲労感の3項目が該当した場合には、栄養評価、口腔・嚥下の確認、うつのスクリーニング、服薬内容の確認、慢性疾患のコントロール状況、独居や買い物困難の有無まで掘り下げます。フレイルは多因子性であるため、スコアが同じでも介入の優先順位は患者ごとに異なります。J-CHS基準と基本チェックリストの国立長寿医療研究センターによる解説

診療で押さえるべき多面的評価と鑑別の視点

フレイルの評価では、「加齢による衰え」と安易に判断せず、治療可能な疾患や急性の変化を見逃さないことが最優先です。短期間での著明な体重減少、急速な歩行能力低下、食欲不振、持続する倦怠感、せん妄、反復する転倒、服薬変更後の機能低下などがある場合は、フレイルの背景に悪性疾患、感染症、心不全、慢性閉塞性肺疾患、腎機能低下、甲状腺疾患、貧血、うつ病、認知症、薬剤有害事象などが存在しないかを検討します。
身体機能の評価では、体重、BMI、体重変化、握力、歩行速度、椅子立ち上がり、バランス能力、転倒歴、補助具の適合状況などを確認します。ただし、筋力低下と筋量低下は同義ではありません。サルコペニアは筋量低下と筋力・身体機能低下を中心とする概念であり、フレイルは身体面に加え、心理面・社会面を含むより広い脆弱性の概念です。両者は重なりやすいものの、評価や支援の対象範囲が異なることをチームで共有すると、介入の抜け漏れを減らせます。
栄養面では、体重減少の有無だけでなく、摂食量、食事回数、たんぱく質源の摂取状況、独居や調理能力、義歯の状態、口腔乾燥、嚥下困難、便秘、薬剤による味覚変化や食欲低下を確認します。口腔機能の低下は、食べにくさから食事量低下を招き、低栄養・筋力低下・活動性低下という悪循環に結びつくことがあります。歯科医師・歯科衛生士との連携を早期に検討することが重要です。
心理・社会面では、気分の落ち込み、意欲低下、睡眠、喪失体験、認知機能、家族関係、経済状態、交通手段、地域活動への参加状況、介護者負担を確認します。「外出していない」という所見の背景には、転倒不安、視力低下、難聴、尿意切迫、公共交通の利用困難、配偶者との死別、地域との関係希薄化など、医療的治療だけでは解決しない問題が潜みます。地域包括支援センター、ケアマネジャー、自治体の介護予防事業、通いの場などへ橋渡しする視点が不可欠です。

• 急な機能低下では、フレイルとして経過観察せず、感染症、心不全、貧血、悪性疾患、薬剤性などの可逆的病態を優先して評価する
• 低栄養の疑いでは、食事量だけでなく、口腔機能、嚥下、独居、購買行動、経済的困難、抑うつの有無を確認する
• 活動量低下では、本人の意欲だけに帰さず、疼痛、転倒恐怖、環境障壁、補助具、交通手段、家族支援を具体的に把握する
• 多剤併用では、鎮静、起立性低血圧、食欲低下、口腔乾燥、低血糖、筋症状など、生活機能を下げる薬剤有害事象を検討する
• 認知機能低下が疑われる場合は、服薬管理、食事準備、金銭管理、受診継続の困難さを含めて支援体制を整える

国立長寿医療研究センターの知見からみる予防介入

フレイル予防の基本は、運動、栄養、社会参加を別々の施策として扱うのではなく、本人の生活の中で継続可能な行動へ落とし込むことです。国立長寿医療研究センターでは、フレイル、サルコペニア、ロコモティブシンドロームの基礎概念に加え、口腔体操、運動、低栄養予防のための食事の工夫などを含む健康長寿教室テキストを提供しています。これは健診、スタッフ研修、地域の介護予防活動などで活用できる教材です。
身体活動に関して、同センターのNILS-LSAの追跡研究では、フレイルに該当しない65歳以上401人を約10年間追跡した解析において、1日5,000歩以上歩いていた人は、5,000歩未満の人と比べてフレイル発症リスクが約半分まで低下していました。また、速歩、社交ダンス、ウェイトトレーニング、水泳などに相当する3メッツ以上の中高強度身体活動を1日8分以上行うことも、フレイル発症リスク低下と関連していました。
ただし、1日5,000歩や中高強度活動8分という値は、すべての高齢者に一律に強いるべきノルマではありません。重度心不全、不安定狭心症、急性疾患、重度の変形性関節症、骨折直後、著明な転倒リスクなどでは、医学的評価と個別の運動処方が必要です。歩行補助具を使用する人、屋外歩行が難しい人、在宅療養中の人では、座位運動、立ち上がり練習、短時間の屋内歩行、通所リハビリテーションなど、本人の安全性と達成可能性に合わせた代替手段を検討します。
栄養介入では、体重増加のみを目的にするのではなく、必要エネルギーとたんぱく質を確保しながら、食事の楽しみと継続可能性を守ることが大切です。食欲低下がある場合は、食事量を増やす指導だけでなく、少量頻回食、好物の活用、調理負担の軽減、配食サービス、家族支援、口腔ケア、便秘・疼痛・悪心の治療など、多面的に障壁を取り除きます。腎疾患、心不全、糖尿病などの食事療法がある場合は、画一的な高たんぱく・高エネルギー指導を避け、主治医、管理栄養士、薬剤師が病態と治療目標を共有したうえで調整する必要があります。
社会参加は、運動・栄養と並ぶフレイル対策の重要な柱です。趣味活動、ボランティア、友人との交流、地域の通いの場、就労、家族内の役割などは、外出機会、会話、活動量、食事意欲、自己効力感を支える可能性があります。本人が「以前できていたこと」「また行きたい場所」「人に会う目的」を具体的に聞き取ると、抽象的な生活指導よりも行動目標を設定しやすくなります。国立長寿医療研究センター：活動的に過ごしてフレイル予防

医療機関・地域での多職種連携と継続支援

フレイル対応では、単発の評価で終わらせず、評価結果を誰がどう支援へ結びつけるかをあらかじめ設計しておくことが重要です。外来でフレイルまたはプレフレイルが疑われた場合、医師は急性疾患や可逆的病態の評価・治療を行い、看護師は生活状況とセルフマネジメント上の課題を把握し、管理栄養士は低栄養リスクと食環境を評価し、リハビリテーション職は移動・運動・転倒予防を支援し、薬剤師はポリファーマシーや服薬アドヒアランスを確認するという役割分担が考えられます。
医療従事者が患者に説明する際は、「年齢のせいだから仕方がない」と受け取られない言葉を選ぶ必要があります。「今の段階なら、生活の工夫や治療で体力・食欲・外出のしやすさを取り戻せる可能性があります」「困っていることを一緒に整理し、できることから始めましょう」と伝えることで、本人の不安や自己責任感を軽減し、行動変容につながりやすくなります。
例えば、最近3kgの体重減少があり、握力低下、外出頻度低下、疲労感を認める80歳代の独居患者では、フレイル判定だけでなく、歯痛による咀嚼困難、利尿薬増量後の頻尿、膝痛、買い物困難、配偶者死別後の孤立といった背景を確認します。そのうえで、歯科受診、疼痛治療、服薬調整の検討、管理栄養士による食支援、理学療法士による運動・補助具評価、地域包括支援センターとの連携を組み合わせることが、実効性のある介入につながります。
地域連携では、要介護認定の有無にかかわらず、自治体の介護予防事業、通いの場、地域サロン、配食、見守り、移送サービス、訪問歯科、訪問リハビリテーションなどの資源を把握しておくことが有用です。特に受診間隔が長い高齢者では、地域の支援者が生活機能低下の早期変化を把握する機会になります。医療機関から地域へ一方向に紹介するだけでなく、活動参加状況や転倒・食事・服薬に関する情報を共有し、再評価の時期を明確にする仕組みをつくることが望まれます。
国立長寿医療研究センターは、東浦町との連携のもと、フレイルの進行と改善の機序を多角的に解明する長期縦断研究にも取り組んでいます。フレイルを身体機能だけでなく、生活習慣、食事、認知、心理、社会的要因を含む課題として捉えることは、地域包括ケアの実装に直結します。医療従事者は、スクリーニングの陽性・陰性だけで判断せず、本人の生活目標を起点に多職種・地域資源をつなぐことで、健康寿命の延伸と生活の質の維持を支援していくことが求められます。国立長寿医療研究センター：フレイルに気をつけて

医学のあゆみ 感覚器フレイルの予防と対策 294巻11号[雑誌]